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真に必要とされるビジネススキル習得の場を提供することで,日本経済の活力の一端を担い社会に対し貢献し続ける。


茨城県職業能力開発協会

茨城県商工会議所連合会

茨城県商工会連合会

茨城県中小企業振興公社

茨城県HP

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茨城県教育委員会

茨城県立
日立産業技術専門学院

茨城県立
土浦産業技術専門学院

日本介護職員人材育成
協会


オーダーメイド型企業研修

ご要望に応じたオーダーメイド型の企業内研修・指導を実施しています。

御社社員の強みと弱みを把握したうえで,補強およびメンテナンスを行う研修スタイルとなります。

現在,必要とされる業務スキルを基にし,評価基準に照らし合わせながら,各階層別研修プログラムの作成を行います。

お打合せは経営管理職向けマネジメントコーチングの会議手法を取り入れて実施します。

プログラムの策定に当たっては担当管理者のコンセンサスを得ながら構築を進めます。



 

社員教育研修

社員教育には様々なスキルアップを必要とします。

新入社員と入社後数ヶ月経った社員では当然スキルも違います。

各階層別に沿ったプログラムの選定は必要不可欠なものです。


新入社員

学生という殻を破り,社会人としてプロとしての自覚を持つための意識転換を図ります。

基本形であるビジネスマナー,報連相の習得や企業の持つミッションを把握し,ビジネスのプロとしての意識改革を行うことで自分たちの果たすべきことを明確にし,人間関係の構築力やチーム力の向上を習得し成長を促します。




新入社員フォローアップ

入社して半年,新入社員は半年から1年かけて仕事に向かう姿勢や考え方を確立していきます。

しかし,激しい生活環境の変化と立ち止まって振り返る余裕のなさから,導入時研修の知識はいつの間にか我流の解釈となり,自分の位置や存在意義といったものも見失いがちです。

本研修を機会として,今までの社会生活を振り返る場を設け,自分を見つめ直し,次のステップへの足がかりを掴みます。




若手・中堅社員

仕事にも慣れることが精いっぱいの時期が過ぎ,自信が出てくるのが若手・中堅社員たちです。

この時期,どのような職務であろうとも職業人としての倫理観をしっかり持ち,その上で,自らの方向性(スペシャリストやゼネラリストなど)を決断させ,意識改革を行う時期と捉えます。

人生において様々な問題に直面することが増えるため,自分を見つめ直す機会として更なる次のステージへの足がかりを掴みます。




経営職・管理職養成

管理職の方々が必要とされる「部下を指導する視点」「指導力強化」「経営感覚」等のスキル向上を目指していただきます。

「意識変革」「目的意識」などの項目に重点に置き,「仕事に対する姿勢の強化」,「地域経済発展の入り口」となることを目的に掲げます。




各セッションとも最強最高のクオリティで臨み,必ずやご満足いただけるものと確信しています。

パワフル会議

マネジメントコーチ会議手法

コーチングにはジャンルがあり自己啓発や話し方,営業スキル向上などセルフコーチングで出来るものや各種セミナーで研修を受けるスタイルまで様々存在します。

様々な企業のトップから,コーチングに何を望んでいらっしゃるのかを尋ねたところ,その多くは「優秀な人材が意識改革を持ち素晴らしいチームを作り上げたい」との回答が寄せられました。

【目的】 調和の取れたマネジメントチームとして,計画し,コミュニケートし,実行することにより本チームの目標とする成功をもたらし,顧客と私たちを満足させるためのフレームワークを決定する。

コーチングは万能薬でも,特効薬でもありません。

それに参加する人たちの意識が変わり始めることで初めてその効果を発揮し始めるのです。

1日素晴らしいセミナーに参加したとしましょう。

大きなエッセンスを吸収し「よし!やるぞ」と新たな自己改革に進み始めても,それが数日経つと徐々に意識が薄れ始め,1ヶ月もするとその意識はどこへやら。

総ては継続し,学んだエッセンスを自分の中に落とし込み,一定のスキルを限りなく保つことにあります。

この経済情勢が改善しようとも,今以上に悪化しようとも,コーチングを受けた最高のチームが学んだことを実践し続けることこそ,その先に明るい着地点が見えてくることでしょう。


職業能力評価基準策定

これまで日本の企業は,一斉に採用した新卒者に対して長い時間をかけてOJTや教育訓練を行うことで,必要な人材を企業内部で育成するのが一般的でした。

しかし,経営環境の変化の速さや労働者の活動化に対応するため,外部から必要とする人材を確保するケースが増えてきました。

そのためには,自社の人材ニーズを能力要件として具体化しなければなりません。

従業員も企業が示す能力要件に照らして,自らの能力の開発・向上に取り組む必要があります。

そこで,企業にとっても従業員にとっても”能力が見える”共通の基準の必要性が高まっています。

「職業能力評価基準」を導入することで,企業は優れた人材の確保や人材育成を通じて競争力向上・生産性向上に繋げることができます。

また,従業員は「職業能力評価基準」を活用することにより,ここが自律的にキャリア形成に取り組むことで,自己実現に繋げることができるようになります。

このように「職業能力評価基準」の導入は,企業にも個人にも大きなメリットをもたらします。







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